減少一本調子であった日本女性の生涯特殊出産率も今回の紀子様のご出産などもあって、今年は、出産率の低下に歯止めがかかり、回復する兆しは出てきているのでしょうか。日本が人口減少化時代に突入して、世界の衆目が集まるところではないでしょうか。さて、アメリカの方はどうかと申しますと、メキシコや中南米からの若い世代の移民増加が主要因ということで、先進国中最も高い出生率（2.0）をはじき出しています。確かに統計上は、そのような数字が出てはいますが、実際に私の周りをみまわしてみますと、それなりに高い出生率をアメリカが維持しているもっと別の事情も垣間見えてまいります。

例えば、娘のかつて通っていた地元公立高校のオーケストラ指導担当の先生が、娘が高校の最終学年であったときに初めての出産を迎えられました。そのとき、出産後の数ヶ月間、オーケストラに入っている生徒の親がボランティアとして当番を決めて、1週間に一度、その先生のご自宅まで、順番に夕食を宅配することを続けました｡このような話は、公立校だけでなく、教会や他のクラブサークルなどあちこちで耳にしました。アメリカの組織やローカル・コミュニティの中などでは、出産後の大変な時期に母親である女性をサポートするという伝統が今もアメリカでは生き続いているように思いました。

法的には、妊娠や出産に伴う休暇付与について、アメリカ連邦政府は、1993年に家族休暇及び医療休暇法 (FMLA：Family and Medical Leave Act) という法律を制定し、従業員が12ヶ月のうちで12週間を上限とする無給休暇の取得を半径75マイル以内に従業員数50名以上を擁する企業に義務付けています。この法律の施行によって、休暇取得中および取得後の健康保険の継続、さらに職場復帰後の同一あるいは同等のポジションを確保させる義務を企業側に規定しています。このような法律があるので、働きながらも出産する女性がアメリカではきわめて一般的なのです。

先月、義理の兄でありますプロの広告写真家であるポールの娘のエミリーから我家宛てに婚約のアナウンスメントならびにこの秋に行われる結婚式の招待状が届きました。エミリーは、地元の私立大学を今年の5月に卒業したばかりです｡大学2年生の頃からおつきあいをしていたという同じ大学に在籍していたボーイフレンドとめでたくゴールインすることが決まったとのことでした｡

アメリカ人の結婚適齢期は、多少はそれでも伸びる傾向にあるようですが、晩婚化しているというほどのことでもないようです。エミリーのように、大学在籍中に将来の彼氏を見つけ、卒業後速やかに結婚するというパターンは、今どきの若者にも多いことのようと思います。逆に学生時代にガールフレンドやボーイフレンドがいなかった人は、社会に出ても日常の仕事の忙しさから、なかなか結婚に見合うまでに至る相手との出会いは、けっこう楽なことではないようで、しばらくは独身時代が続く人たちもそれなりに大勢います。